ウェビナーの効果的な使い方４選

ウェビナーが活用されている職種・シーンを４つ紹介します。

１．リード獲得・育成などのマーケティング施策

これは、ウェビナーツールを導入した多くの企業が実施している使い方かもしれません。営業職やマーケティング職において、ウェビナー開催により視聴者を集め、商談へとつなげる活用方法です。

初めて見込み客と接点を構築するリード獲得だけでなく、その後にリードと仲を深めるリードナーチャリングにも使用できます。オフラインのセミナーと異なり、集客効率が高いのが特徴です。地理的な制約を気にせず、どこにいる人でも気軽に参加できます。

特に、新型コロナウイルスの影響で接触型の営業が困難になった昨今では、有力なマーケティング方法の１つとして使われています。

２．新卒採用の説明会

人事部がウェビナーツールを使う場面として、新卒採用の説明会があります。従来は、オフラインの会場で説明会を開催し、そこへ求職者に来てもらうのが一般的でした。しかし、これは求職者にとって時間や交通費がかかり、大きな負担となります。

そして、負担を重荷と感じて参加を諦める求職者がいれば、その分形成される母集団が小さくなります。間接的に企業の可能性を狭めることになるのです。

一方、ウェビナーツールで説明会を配信すれば、交通費は一切かかりません。通信するための環境は必要になりますが、今やほとんどの人がスマートフォンを持っていることを考えると、大きな障害にはならないでしょう。

また、ウェビナーツールにはチャットやアンケート機能を搭載したものもあります。これらのコミュニケーション機能を使えば、入社の意欲を高められるかもしれません。

３．社内研修・イベント

こちらも人事部における使用場面ですが、ウェビナーツールは社内研修でも活用できます。

たとえば、新卒入社した社員に対して一斉研修を行うのに適しています。ライブ配信形式ではなく、事前に録画したものを配信すると良いでしょう。開催のたびに講師が登壇する必要がなく、eラーニングのように動画を教材コンテンツとして配れば良いだけであるため、負担が大幅に軽減します。

一方、入社した後の勉強会でも使えます。従来の勉強会はオフラインの会場に人を集めて行うものでしたが、ウェビナーツール上でも同じことが可能です。ライブ配信形式であれば、講師や参加者がコミュニケーションを取りながら勉強でき、グループディスカッションなども行えます。

さらに、チャット機能で気軽に質問できるのもメリットです。オフラインでの勉強会では恥ずかしくて質問できない人も、チャットなら抵抗なく質問できるため、学習効率が向上します。

４．株主総会

これはウェビナーの使用場面としては斬新で、思いつかなかった企業も多いのではないでしょうか。

しかし、近年では徐々に珍しくなくなってきています。新型コロナウイルスの影響で、株主総会もオンラインで完結させようと考える企業が増えたためです。

もともと、株主総会はオフラインの環境で行うことが当然とされ、会社法でもこれが前提とされています。したがって、法律の観点からリスクがあるとし、今までは多くの企業がオンラインでの株主総会を避けてきました。ところが、今では経済産業省もウェビナーでの株主総会についてガイドラインを設けるなど、一般的な開催方法として認知されつつあります。

参加者を感染のリスクから守れるだけでなく、会場の設営や移動に伴う負担もありません。企業・参加者の双方にとってメリットの大きい方法と言えます。

ウェビナーを活用する際の注意点

ウェビナーを活用する際、必ず何らかの目的があるはずです。ところが、ウェビナーを取り入れることばかりに注目し、目的達成に対する意識が希薄になることがあります。これでは、せっかくウェビナーを実施しても良い成果は得られないでしょう。したがって、まず意識的に目的を明確化することが大切です。

たとえば、マーケティングにおけるリード獲得のためにウェビナーを活用するケースを考えましょう。この場合、「リードを何人獲得できたか」が目標達成の指標となります。

したがって、これを向上させることを考えてコンテンツを作成・配信するとともに、成果を測定しなければなりません。参加前にメールアドレスを使った事前登録を促すなど、獲得したリードを適切に管理できる体制が必要です。

また、離脱率やそのタイミングなどを分析し、コンテンツを見直すことも大切です。このように、すべてのアクションが目標達成につながるような体制を構築しましょう。

まとめ

ウェビナーの使い方・活用方法を知り、用途を広げよう

ウェビナーには以下のような使用場面があります。

１．リード獲得・育成などのマーケティング施策
２．新卒採用の説明会
３．社内研修・イベント
４．株主総会

また、どのようなシーンで活用するにしても、目標を明確化することが大切です。達成すべき事柄を明確にし、できる限り数値で成果を測定し、PDCAサイクルを回しましょう。以上を踏まえてさまざまな用途で活用し、自社の可能性を広げましょう。